クルマの安全について（アクティブ・セーフティ）
安全について

　人とクルマが共生（コンパティビリティ）していくために、なくてはならない技術が安全の技術であり、環境対策の技術である。 これらの技術なくして２１世紀のクルマの進歩はない。ここではクルマの安全について述べる。
　公共機関、自動車メーカーの安全に関するホームページは次のとおりです。

クルマの安全について個人のホームページも充実したものが幾つかある。

アクティブ・セーフティ

　クルマの安全のひとつは、避けられない事故に遭遇した時、衝突エネルギーが乗員に与える傷害をいかに少なくできるかというパッシブ・セィフティ（衝突安全）である。
もうひとつは事故に遭遇しない、事故を未然に防ぐアクティブ・セーフティ（予防安全）である。 パッシブ・セーフティとアクテイブ・セーフティが程良く調和したクルマが望ましい。

　アクティブ・セーフティの中で代表的なものが、ＡＢＳ（アンチ・ロックブレーキ・システム）である。 緊急時ブレーキでタイヤがロックを防ぐ装置で、クルマの方向性を確保することによって、事故を未然に防ぐ効果があるという。 １９８０年代に入り、エレクトロニクス技術の発展によって、ＡＢＳはデジタル制御になった。
　しかし、ＡＢＳがいくら発達しても、危険に直面した緊急時でも最大限のブレーキを踏む事ができるのは限られている。 緊急時に誰でも最大限のブレーキをかけることのできる装置として、ＢＡが登場した。 パニック時には軽い踏力でも限界の制御力が得られ、ＡＢＳが即座に作動できるようになった。 なお、トヨタは1999年にダイムラー・クライスラー社よりブレーキ・アシストの特許の供与を受けている。

　アクテイブ・セーフティの最終形として、限界走行における自動安定装置として、ＥＳＰ（電子制御スタビリティ・プログラム）がある。 四輪のブレーキを個々に自動的に使用することで方向性や安定性をコンピュータで自動的に制御しようとするものである。 つまり、クルマがスピンする方向に回転するヨーモーメントをコントロールし、自動的にブレーキが作用して安定方向にクルマをコントロールする。 ＥＳＰは１９９５年にベンツが世界始めて採用した。その後、世界の主要メーカーが採用している。 ヨーロッパメーカーの採用しているＥＳＰはドイツの部品メーカーのボッシュがユニットとして採用している。 ＡＢＳにしろ、ＢＡにしろ、ＥＳＰにしても基本となるサスペンス機能、ブレーキ機能、タイヤ機能が劣っていては、その機能を十分には発揮できない。 ボッシュは今年、日本のブレーキメーカーを買収してＥＳＰの事業を、クルマの制御系全体に広げたユニットとしての事業を開始する予定である。
タイヤメーカーのブリジストンも曙ブレーキに出資し、カヤバ工業にも出資予定と伝えられている。 将来のクルマの足回り機能のモジュール化を視野に入れたものである。

ＩＴＳ

　また、予防安全の中に情報制御による安全技術があり、ＩＴＳ（インテリジェント・トランスポート・システム）と呼ばれている。 ＩＴＳは1970年代に日米欧で研究され始めた経路誘導システムで、交通管理、情報提供、走行制御、物流管理、公共管理などを総合的に管理する道路交通システムである。 事故や渋滞、環境汚染問題などを解決することを目的としている。

　日本のＩＴＳは、建設省、警察庁、通商産業省、運輸省、郵政省の5省庁が5省庁連絡会議で連携し、1996年7月に5省庁が協力して、「高度道路交通システム(ＩＴＳ)推進に関する全体構想」を策定した。 また日本の社会全体の情報化を進める「高度情報通信社会推進本部」との連携も視野に入れて推進しています。
「ＩＴＳ推進に関する全体構想」では、9つの開発分野を決めている。
  1. ナビゲーションシステムの高度化
  2. 自動料金収受システム(ノンストップ自動料金収受システム：ＥＴＣ）
  3. 安全運転の支援
  4. 交通管理の最適化
  5. 道路管理の効率化
  6. 公共交通の支援
  7. 商用車の効率化
  8. 歩行者等の支援
  9. 緊急車両の運行支援

参考ホームページ ナビゲーションシステムの高度化
　ナビゲーションは地図情報とＧＰＳと呼ばれる衛星からの情報に基づいて位置を割り出している。
　ナビゲーションシステムは、リアルタイムで道路交通情報を提供するＶＩＣＳの機能を取り入れている。 道路上の発信機から車載のナビゲーションシステムで情報を受け取り、空いている道に誘導したり、事故などの渋滞路回避や駐車場の空き情報などに利用されている。 今後、建設省によりＶＩＣＳの発信機(ビーコン)の設置場所が順次拡充される予定である。

　その一方で、自動車メーカー各社は携帯電話によるインターネットを使用したサービスを始めている。 トヨタのモネ、本田技研のインターナビ、日産自動車等のコンパスリンクがあった。
　現在では、テレマティクスサービスと呼ばれている。 トヨタのG-Bookが先行している。富士重もG-Bookの採用を決めている。 日産は2002年3月に、カーウィングス(CAREINGS)としてサービスを開始した。スズキはカーウィングスを利用する。

　自動車メーカーはナビゲーションのＧＰＳを使った位置割り出し機能と携帯電話による『２４時間緊急サービス』を近々始める予定である。

　上記のようなクルマにインターネット機能と緊急通報サービス等のマルチメディア機能を持ったクルマをｅ−Vehicleと呼んでいる。 ＧＭは2000年よりアメリカで、このような機能を持ったクルマを販売し、Onstarというサービスを開始している。

　また、緊急通報サービス以外にも、ＧＰＳの位置割り出し機能と、ＮＴＴドコモのパケット通信サービス『ＤｏＰａ』を利用した車両の動態管理システムの開発されている。 このシステムを利用すると、管理対象としている車両をリアルタイムに現在位置を３秒のサイクルで確認できる。 また、予め積載荷物や空き情報をインプットしておけば、納品状況が把握できるだけでなく、希望する車両が使えるようになるシステム開発も行われている。

自動料金収受システム(ノンストップ自動料金収受システム：ＥＴＣ）

安全運転の支援
スマートウェイ／知能道路計画
　スマートウェイには、２つの社会インフラとしての機能を有している。 第一は、車やドライバー、歩行者等多様な利用者との間で様々な情報のやりとりを可能にする道路であり、利用者の安全性や利便性の向上、円滑な交通の確保による環境保全等の多様なＩＴＳサービス展開の基盤である。 具体的には、スマートウェイは道路とクルマの通信システム、センサー、光ファイバーネットワーク等の必要な施設が組み込まれている道路であり、かつこれら施設をＩＴＳの多様なサービスの提供に活用できる仕組みを統合的に備えている道路である。
　第二は、各種情報の自由なやりとりを支えるオープンなプラットホーム(共通基盤)として、幅広く提供される光ファイバー網である。 ２１世紀の高度情報化社会をにらんだ情報ハイウェーとしての光ファイバー網である。

　最近、クルマだけのシステムとして車間制御システムを備えたクルマが発売され出した。

ＩＴＳ地区実験
　１９９８年にＩＴＳ地区実験構想に基づいてＩＴＳ地区実験候補地として、全国５地区（豊田市、高知県、警視庁、岐阜県、岡山県）を選出した。 日本のＩＴＳに関する情報を提供しているのは下のホームページです。

各国のＩＴＳを推進している機関は下記のとおりです。

ＡＳＶ

　1971年にアメリカで始まった実験安全車(ＥＳＶ)は、日本ではＩＴＳのクルマ側の技術としてＡＳＶ（先進的な自動車開発事業）となった。
　1991年から95年にかけて、運輸省の音頭で進められた第一期の先進安全自動車ＡＳＶ(アドバンスト・セイフティ・ビークル)によって、安全にかんする新たな技術やシステムが提起されている。 その特徴は、従来の安全対策に加えて、近年、急速な進歩をみせるエレクトロニクス技術をふんだんに採用したハイテク化、インテリジェント化が進んでいることだ。
　運輸省、乗用車メーカー９社、財団法人の日本自動車研究所、学識経験者からなるＡＳＶ推進検討会で、ＡＳＶの仕様の調査・研究が進められた。 主な目標は、予防安全、事故回避、衝突時の被害軽減、衝突後の災害拡大の防止の４項目からなっていた。
　そして、1997年４月末、運輸省は安全技術の開発計画のガイドラインとなる第二期先進安全自動車(ＡＳＶ)開発推進計画の概要を発表した。 先の第一期に引き続き、予防対策や事故回避など６分野の実用化を目指すものである。
　このガイドラインに沿って、トヨタや日産、三菱などが2000年に向けた独自の安全技術の開発計画概容をまとめ、発表した。(351〜352ページ『トヨタvs.ベンツvs.ホンダ』)


参考文献

自動車工場の概要, 車体工場, 塗装工場, 艤装工場, 部品納入, エンジン工場等, 新車開発概論, 新車開発(デザイン決定まで), 新車開発(デザイン決定以後), プラットホームの統一について, 開発センター, 開発主査（チーフエンジニア）, クルマの安全問題について, クルマの安全問題(衝突実験), クルマの環境問題T, クルマの環境問題U, 燃料電池自動車, 電気自動車, リサイクル, 欧州の自動車リサイクルについて
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